2015年8月号

	特集 キーワードは「活動」と「参加」 リハビリ大変革時代に立ち向かえ！
	◆ 毎月２０日発行 ◆ Ａ４判　９６ページ ◆ 定価：１,２９６円（税込） ◆ 定期購読料：１５,５５２円（税込）
	▶ ご購入はこちら  ▶ バックナンバー  ▶ 次号予告

特集  キーワードは「活動」と「参加」  リハビリ大変革時代に立ち向かえ！

☺ From Editors
病気や加齢により高齢者の身体機能が低下すれば、本人のQOLは下がり、介護者の負担も増える。そこで機能回復を目的としてリハビリが行われるわけだが、2015年度介護報酬改定ではリハビリに従来の機能回復だけではなく、ADL・IADLの向上を通じた日常生活の「活動」を高め、家庭生活や社会への「参加」を促すという役割をはっきりと打ち出した。国の方針を受け、リハビリを提供する事業者は、「活動」と「参加」を意識してサービスを手がけていかなければならない。本特集では、この「活動」と「参加」に焦点を当てた取り組みを行っている事業所の事例を紹介する。

◇ Part１・解説─リハ職に求められる新たな役割

国からのメッセージは「自立支援の充実」
リハに特化したマネジャー役として在宅生活環境整備も守備範囲に

結城康博（淑徳大学総合福祉学部教授）

◇ Part２・事例紹介

［老健］

・社会福祉法人康和会 介護老人保健施設 ろうけん くがやま

・医療法人森田記念会 介護老人保健施設 プロスペクトガーデンひたちなか

・医療法人社団協友会 介護老人保健施設 リハビリケア かつしか

［通所リハ／訪問リハ］

・医療法人社団永生会

・医療法人社団輝生会　在宅総合ケアセンター元浅草

・株式会社ガイア

［通所介護］

・リハビリ推進センター株式会社 リハビリテーションデイスクール和

・はっぴ～ライフ株式会社 はっぴ～ライフ吉祥寺事業所

・リハビリ企画合同会社 りは職人でい

◇ Part３・提言

・『介護保険制度の目的を理解しないと生き残れない』  小室貴之（株式会社楓の風代表）

・『「自分で行う」ことこそが「活動」「参加」につながる』  藤原　茂（夢のみずうみ村代表）

---

第２特集  入居者のQOLを改善  成功する排泄ケア

◇ ［事例①］医療法人社団聖愛会 ぎおん牛田病院 ─ アイソカルサポート®バッグ

◇ ［事例②］社会福祉法人清幸会 特別養護老人ホームなすの苑 ─ イサゴール®

◇ ［事例③］社会福祉法人桑の実会 特別養護老人ホーム康寿園 ─ サンファイバー

---

その他注目の記事！

"地域包括ケア"時代の介護

▶ 社会福祉法人伸康会（青森県弘前市）

今月の顔

▶ 佐渡充洋 氏（慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室助教）

ビジネスフロンティア

▶ ブティックス株式会社

住まいの提案

▶ 有限会社ロータスライフ　さくらデイサービス浜松中央（静岡県浜松市）

介護行政の先を読む

▶ 水巻中正（国際医療福祉大学大学院教授）

湖山医療福祉グループの自主研修組織「こやまケア」がめざす介護

▶ 2014年度こやまケア全国研究発表大会受賞テーマ
［第5回／最後の親孝行─家族で叶えた平穏死─］

介護経営現場を変える「中間管理職」育成塾

▶ 森川弘文（森川福祉医療研究所所長）

経営（継栄）のツボ

▶ 早川浩士（有限会社ハヤカワプランニング代表取締役）

氣の介護

▶ 伊藤順一（人材育成のジェイ・アイ・プロジェクト代表／氣の介護普及推進機構代表）

顧客本位に基づく卓越した業績を生む、経営革新の実現をめざして

▶ 「経営品質」基準で見る介護事業所運営

介護福祉施設リサーチ　地域ケアを考える

▶ サービス付き高齢者向け住宅　「ハーヴィスヒルズ」（岡山県玉野市）

Special Report

▶ 小さな力を結集！「介護事業協同組合」の大きな役割～組合活動の現場報告

特別寄稿    組織をマネジメントする④

▶ 川田英治 氏（有限会社アンビション代表取締役 慶應義塾大学ＳＦＣ研究所上席所員）

保険外サービス最前線

▶ 株式会社ヴェルペンファルマ

TOPICS

▶ 小山剛さんを偲び、語る会

緊急座談会    「地方創生」における介護福祉事業の役割とは何か？

▶ 増田寛也（日本創成会議座長　東京大学公共政策大学院客員教授）

▶ 桑原　悠（新潟県津南町議会議員）

▶ 湖山泰成（湖山医療福祉グループ代表）

▶ 小松順子（湖山医療福祉グループ　社会福祉法人苗場福祉会事業本部長）

ポケット判　介護のしごとが楽しくなるこころシリーズ　監修者インタビュー【第12回】

▶ 髙瀬義昌（医療法人社団至髙会たかせクリニック理事長）

介護経営現場とれたてＱ＆Ａ

▶ 改正法　報酬改定への対応⑥──特定事業所集中減算

次 号 予 告    2015年8月20日 発売

特集  入居者・利用者の生活を最期まで支える　看取りができる介護職の育て方（仮題）

多死社会を目前に国は「病院から在宅へ」を推進しており、看取りの場として介護施設には大きな期待が寄せられている。今改定では、施設での看取りに対し、プロセスを重視するという方針が打ち出され、本人や家族の意向を踏まえた看取り介護の実施に評価がなされた。積極的に看取りに取り組む介護事業者がある一方、介護職への教育や看取りを行ううえでの環境整備が不十分で、介護職が看取りに対して及び腰になっている介護事業者も散見される。どうすれば、きちんと看取りができるのか。先進事例から学ぶ。