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| 「医療経営士テキスト 中級シリーズ」全19巻から重要項目をピックアップし、『最新医療経営Phase3』編集部が独自に予想問題を作成しました。（2011.6月号掲載） 解答・解説のみ、5月17日（火）に掲載いたしました。（問題の掲載予定はありません） |
| 第１分野（２） 経営理念・ビジョン／経営戦略 |
| 問１［解答］（２） |
| 経営戦略を立案する上で、競合病院に対する優位性を分析することはあろうが、主体性を表す「理念」に 「比較」を掲げるのは適当でない。 ※ お詫びと訂正：設問に誤りがありました。お詫び申し上げますと共に、下記のように訂正をお願い申し上げます。 「もっとも適切でないものを１つ選べ」 |
| 第１分野（４） 医療ITシステム |
| 問２［解答］（３） |
| オーダリングシステムとは、「検査・処方などに関連する情報を伝達するためのコンピュータシステム」のこと。 医療現場の業務の一部を電子化し、省力化とサービス提供の短縮化を目指すために導入されている。 これまで医師が用紙に記入していたオーダ（検査内容や処方箋）をコンピューターに入力すると、関連部門の 業務も連動し、それ以降の診療から医事会計に関連する処理・業務が迅速化する。 各部門のオーダを集約して医事会計を行うものであり、医事会計システム機能そのものがオーダリングシステム ではない。 |
| 第１分野（７） 事務管理／物品管理 |
| 問３［解答］（３） |
| （３）については管理において把握しておくことは必須であるが、処理計画においては必須とはいえない。 そのほか、定めるべき事項として、施設内の収集運搬方法、滅菌方法、梱包方法、収集運搬業者および 処分業者の許可証、委託契約の写し（業務委託する場合）などがある。 |
| 第２分野（１） 診療報酬制度と請求事務 |
| 問４［解答］（５） |
| 「評価療養」とは、保険給付の対象とすべきものであるか否かについて適正な医療の効率的な提供を図る 観点から評価されるものである。 「健康保険法の一部を改正する法律（2006〈平成18〉年法律第83号）において、「選定療養（特別の病室 の提供など被保険者の選定に係る）」とともに再編された。 この「評価療養」及び「選定療養」を受けたときには、療養全体にかかる費用のうち基礎的部分については 保険給付をし、特別料金部分については全額自己負担とすることによって患者の選択の幅を広げようとする ものである。 ＜評価療養＞
＜選定療養＞
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| 第２分野（４） 医療・介護の連携 |
| 問５［解答］（２） |
| なお、有料老人ホームは2007年の医療法改正により認められている。高齢者専用賃貸住宅は、2009年の 「高齢者専用賃貸住宅登録制度」一部改正により、国土交通省と厚生労働省が連携し進める施策で、医療 法人による運営が認められている。いずれも介護保険における分類では、介護保険施設ではなく居宅（自宅） に該当する。したがって、入居者が介護保険サービスを利用する場合、訪問介護など居宅サービスのメニュー から選択する。 |
| 第２分野（６） 創造するリーダーシップとチーム医療 |
| 問６［解答］（３） |
| 患者の意識の変化（受動から能動へ）は、患者サービスの変化を招く要因であり、他肢と比較して チーム医療の必要性を高めるものとはいい難い。 |
